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文献紹介
文献紹介
社会的インパクト・マネジメントに取り組む上で参考になる文献をテーマ別に紹介します。
評価全般
Fetterman, David M., and Abraham Wandersman (Eds.)(笹尾敏明監訳, 玉井航太・大内潤子訳, 2014)『エンパワーメント評価の原則と実践 : 教育、福祉、医療、企業、コミュニティ介入プログラムの改善と活性化に向けて』風間書房
Muller, Jerry Z.(松本裕訳, 2019)『測りすぎ―なぜパフォーマンス評価は失敗するのか?』みすず書房
Patton, Michael Q.(大森彌監修, 山本泰・長尾眞文編, 2001)『実用重視の事業評価入門』清水弘文堂書房
Rossi, Peter H., Mark W. Lipsey, and Howard E. Freeman(大島巌・平岡公一・森俊夫・元永拓郎監訳, 2005)『プログラム評価の理論と方法:システマティックな対人サービス・政策評価の実践ガイド』日本評論社
Weiss, Carol H.(佐々木亮監修, 前川美湖・池田満監訳, 2014)『入門 評価学 政策・プログラム研究の方法』日本評論社
インパクト・マネジメント・ラボ「DE(発展的評価)引き出し集」(2020年4月1日閲覧)
大島巌・源由理子・山野則子・贄川信幸・新藤健太・平岡公一共編著(2019)『実践家参画型エンパワメント評価の理論と方法~CD-TEP法:協働によるEBP効果モデルの構築』日本評論社
粉川一郎・特定非営利活動法人コミュニティ・シンクタンク「評価みえ」監修(2011)『社会を変えるNPO評価―NPOの次のステップづくり―』北樹出版
国際協力機構(2004)「プロジェクト評価の手引き」(2020年4月1日閲覧)
国際協力機構(2016)「JICA事業評価ハンドブック(Ver.1.1)」(2020年4月1日閲覧)
佐々木亮(2003)『政策評価トレーニング・ブック』多賀出版
佐々木亮(2010)『評価論理―評価学の基礎―』多賀出版
日本NPOセンター(2018)『知っておきたいNPOのこと5[事業評価編]』日本NPOセンター
日本評価学会(2012)『評価倫理ガイドライン』(2020年4月1日閲覧)
源由理子編著(2016)『参加型評価―改善と変革のための評価の実践―』晃洋書房
三好皓一編(2008)『評価論を学ぶ人のために』世界思想社
安田節之(2011)『プログラム評価―対人・コミュニティ援助の質を高めるために』新曜社
龍慶昭・佐々木亮(2004)『<増補改訂版>政策評価の理論と技法』多賀出版
社会的インパクト・マネジメント、社会的インパクト評価
Epstein, Marc J., and Kristi Yuthas(鵜尾雅隆・鴨崎貴泰監訳, 松本裕訳, 2015)『社会的インパクトとは何か:社会変革のための投資・評価・事業戦略ガイド』英治出版
Estonian Social Enterprise Network, Koç University Social Impact Forum, Mikado Sustainable Development Consulting and Social Value UK (2017) Maximise Your Impact – A Guide for Social Entrepreneurs.(2020年4月1日閲覧)
Impact Management Project(2020年4月1日閲覧)
PwCあらた有限責任監査法人(2017)「内閣府委託『社会的インパクト評価の普及促進に係る調査』研修資料『ロジック・モデル作成の手引き』」(2020年4月1日閲覧)
PwCコンサルティング合同会社(2020)「社会課題解決に向けた価値の可視化 Social Impact Management」2020年7月3日閲覧)
(
Office of the Third Sector, Cabinet Office(ソーシャルバリュージャパン訳, 2019)「SROI入門」(2020年4月1日閲覧)
ケイスリー株式会社(2020)「2019年度神奈川県SDGs社会的インパクト評価実証事業 SDGs社会的インパクト・マネジメント ガイド」(2020年4月1日閲覧)
新日本有限責任監査法人(2017)「内閣府委託『社会的インパクト評価の実践による人材育成・組織運営力強化調査』社会的インパクト評価ツールキット」 (2020年4月1日閲覧)
内閣府社会的インパクト評価検討ワーキング・グループ(2016)「社会的インパ クト評価の推進に向けて-社会的課題解決に向けた社会的インパクト評価の 基本的概念と今後の対応策について-」(2020年4月1日閲覧)
調査・分析手法、統計
Duflo, Esther, Rachel Glennerster, and Michael Kremer(小林庸平監訳・解説, 2019)『政策評価のための因果関係の見つけ方: ランダム化比較試験入門』日本評論社
Torgerson, David J., and Carole J. Torgerson(原田隆之・大島巌・津富宏・上別府圭子監訳, 2010)『ランダム化比較試験(RCT)の設計―ヒューマンサービス、社会科学領域における活用のために』日本評論社
Vaughn, Sharon, Jeanne Shay Schumm, and Jane M. Sinagub(井下理翻訳, 柴原宜幸・田部井潤訳, 1999)『グループ・インタビューの技法』慶應義塾大学出版会
W. K. Kellogg Foundation(農林水産政策情報センター訳, 2003)「ロジックモデル策定ガイド」(2020年4月1日閲覧)
小田利勝(2007)『ウルトラ・ビギナーのためのSPSSによる統計解析入門』プレアデス出版
川端亮『データアーカイブSRDQで学ぶ社会調査の軽量分析』ミネルヴァ書房
栗原伸一(2011)『入門統計学―検定から多変量解析・実験計画法まで』オーム社
鈴木淳子(2005)『調査的面接の技法(第2版)』ナカニシヤ出版
鈴木淳子(2016)『質問紙デザインの技法(第2版)』ナカニシヤ出版
グロービス(2016)『定量分析の教科書―ビジネス数字力養成講座』東洋経済新報社
日本ソーシャルワーク学会監修(2019)『ソーシャルワーカーのための研究ガイドブック―実践と研究を結びつけるプロセスと方法』中央法規
野村康(2017)『社会科学の考え方 認識論、リサーチ・デザイン、手法』名古屋大学出版社
平山尚・呉栽喜・他(2003)『ソーシャルワーカーのための社会福祉調査法』ミネルヴァ書房
北海道庁「エビデンスに基づく政策展開の推進」調査研究チーム(2019)「『エビデンスに基づく政策展開の推進』のための手引き」(2020年7月3日閲覧)
宮本聡介・宇井美代子編(2014)『質問紙調査と心理測定尺度―計画から実施・解析まで』サイエンス社
マネジメント全般、組織文化・ガバナンス
加藤雅則, チャールズ・A・オライリー,ウリケ・シェーデ『両利きの組織をつくる』英治出版
リチャード・P・チェイト, ウィリアム・P・ライアン, バーバラ・E・テイラー, 山本未生『非営利組織のガバナンス』英治出版
Drucker, Peter F.(上田惇生訳, 2007)『非営利組織の経営』ダイヤモンド社
Laloux, Frederic(嘉村賢州解説, 鈴木立哉訳, 2018)『ティール組織―マネジメントの常識を覆す次世代型組織の出現』英治出版
Senge, Peter M.(枝廣淳子・小田理一郎・中小路佳代子訳, 2011)『学習する組織―システム思考で未来を創造する』英治出版
Stroh,David P.(小田理一郎監訳, 中小路佳代子訳, 2018)『社会変革のためのシステム思考実践ガイド―共に解決策を見出し、コレクティブ・インパクトを創造する』英治出版
雨森孝悦(2020)『テキストブックNPO(第3版)―非営利組織の制度・活動・マネジメント』東洋経済新報社
伊藤大輔(2017)『担当になったら知っておきたい「プロジェクトマネジメント」実践講座』日本実業出版社
桜井政成(2007)『ボランティアマネジメント―自発的行為の組織化戦略』ミネルヴァ書房
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